・ボランティア地理情報における活動継続性評価の開発
科学研究費助成事業・基盤研究(C)・研究代表者（2024年度〜2026年度）キーワード：参加型GIS / ボランティア地理情報 / クラウドソーシング / データコモンズ
・考古学ビッグデータの統合・3D-GIS化による古代寺院立地・造営・景観論
科学研究費助成事業・基盤研究(B)・研究分担者（2024年度〜2028年度）キーワード：
・都市を“スマートに”する技術はいかにシビックプライドを醸成するか
科学研究費助成事業・基盤研究(C)・研究分担者（2023年度〜2025年度）キーワード：シビックプライド / シビックテック / スマートシティ / 技術 / 市民社会
・３次元ウェブ地図のトラスト
科学研究費助成事業・挑戦的研究(萌芽)・研究分担者（2022年度〜2024年度）キーワード：３次元ウェブ地図 / GIS / トラスト / 正確性 / 網羅性
・デジタル社会における地図リテラシーの再構築
科学研究費助成事業・基盤研究(B)・研究分担者（2022年度〜2024年度）キーワード：地図 / リテラシー / デジタル化 / 地理情報システム / 新技術
・新型コロナウイルス感染症禍の生活行動変容に関する時間地理学的研究
科学研究費助成事業・基盤研究(B)・研究分担者（2022年度〜2025年度）キーワード：時間地理学 / 新型コロナウイルス感染症 / 生活行動変容 / 生活の質 / 行動履歴データ
（東京大学空間情報科学研究センター関連）
・グローバル空間データコモンズ社会展開(GSDC)寄付研究部門
研究期間終了分
・グローバル人流データコモンズ創出のための基礎的研究
科学研究費助成事業・挑戦的研究(萌芽)・研究分担者（2022年度〜2023年度）キーワード：人流データ / グローバル / データコモンズ
・地理情報科学のオンライン実習教材を用いた自然地理・防災教育の展開と効果の分析
科学研究費助成事業・基盤研究(B)・研究分担者（2021年度〜2023年度）キーワード：地理教育 / GIS / 自然地理 / 防災 / アンケート
・クラウドソース型地理情報のトラスト：網羅性と正確性，ダイバーシティに着目して
科学研究費助成事業・基盤研究(B)・研究分担者（2018年度〜2023年度）
所属学生の研究テーマ
■地域文化調査法・地域文化演習（3年次ゼミ）のテーマは、 調査地域一覧をご覧ください。
教員自身の研究テーマ
「GISと社会」をめぐる諸現象の解明
1990年代より、英語圏で注目され始めた「GIS and Society」と呼ばれる研究領域は、情報技術やWebの世界的普及に伴い、多様な様相を呈している。地理空間情報それ自体に着目するだけでも、例えばWeb上でのマッピングを通じた個人的愉しみの情報や、自発的な取り組みとして地理空間情報基盤にもなりうる「ボランティア地理情報（VGI）」と呼ばれるもの、さらには自治体や政府機関が市民参画を目的に供するオープンデータに至るまで様々なレイヤーで発信・共有されつつある。これらの情報資源がどのような目的で共有され、どのような性質を持っているのかを、定量的かつ社会的背景を加味して定性的に把握することは、日常生活や社会におけるGISの意味やその方向性を検討する上で重要である。
地理空間情報に関するコミュニティの形成とデザイン
主に2000年代初頭頃から活発になったオープンソースGIS（Free Open Source Software for GeoSpatial:FOSS4G）運動や、2004年に自由に利用・編集・共有可能な世界地図をつくるプロジェクトとして英国でOpenStreetMapが設立されたことを一つの契機として、地理空間情報をテーマとするコミュニティが様々な取り組みとしてグローバルにあるいはローカルな活動としても成立しつつある。これらの活動は、参加者の自発性を盛り上げる仕組みづくりや初心者のためのイベントをデザインし、情報共有を容易にするプラットフォームも開発・運用するなど、独自のコミュニティやカルチャーを築きつつあり、その実情や活動の継続性の要因を探ることが重要である。
「参加型GIS」のまちづくり活動への展開
上記のような諸活動は、GISを駆使して多様なステイクホルダー（市民）を政策的な意思決定に参画させる「参加型GIS」のフレームワークを構築する上で参考となりうる。近年では、ソーシャルメディアなどを活用した地域の深部に渡る観光情報を発信する取り組みや、ITを駆使した地域の問題解決が試行されつつある。特に日本においては東日本大震災を契機に、復興あるいは将来の大規模災害に対応する防災・減災をテーマとする地図づくり・コミュニティづくりが積極的に進められている。したがって、まちづくり活動におけるGISや地理空間情報がどのように活用できうるか、あるいはその効果検証の方法論を構築することが喫緊の課題である。